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トップページプロフィール講 義経営学部ゼミ研 究 生大学院演習ビジネススクールEnglish (CV)
研 究 業 績オープン・ イノベーション研究自工程完結研究 (JKK)サプライヤー・ システム研究リ ン ク

ビジネススクールの授業と演習


担当授業

2017年度:無し  2018年度:技術マネジメント

プロジェクト演習

2018年度「組織イノベータの採用・育成・活用:組織と社会の革新に向けて」服部泰宏准教授(経営組織論)と共同担当

2015年度「イノベーションによる企業成長:戦略と組織マネジメント」河野英子教授(国際経営論)と共同担当

2013年度「価値創造の戦略・組織と会計」高橋賢教授(管理会計論)と共同担当

2007年度「イノベーション経営と戦略会計」中村博之教授(管理会計論)と共同担当

2018年度演習A: 組織イノベータの採用・育成・活用:組織と社会の革新にむけて

2018年4月より、服部泰宏准教授と共同でビジネススクール・プロジェクト演習Aを担当します。

@演習の狙い

 本演習の目的は、組織の中にあって、それまでにないアイディアを着想・実践して成果を獲得できる「組織イノベータ」を、どのように採用、育成、そして活用するかということを探求することにあります。より具体的には、組織イノベータとは、既存の組織のあり方を制度や文化の面から変革したり、オリジナルなビジネスモデルを考案し実行に移したり、新しい製品・サービスを創造し社会に普及させることのできる人材を指します。そもそもイノベーションは、「経済的成果や経営的成果をもたらす革新」であり、その対象は通常考えられている技術にととまらず、組織、ビジネスモデル、さらには社会にまで広がっています。したがって、経営組織、経営戦略、イノベーション、製品開発、そして人材マネジメントや行動科学の知見を総動員して、組織と社会の革新をもたらす人材をどう創出するかという難しいパズルを、解いていきたいと思います。

 「新しいアイディアはどこで、どのように生まれるのか?」ということは、多くの社会そして多くの時代を通じて、重要な問題であり続けてきたように思います。企業活動のグローバル化、日本経済の失速と日本企業の世界的ビジビリティの低下といった今日の文脈においては、とりわけこれが深刻な問題となっているのでしょう。この問いに対して、一般的には、「抜群に頭の良い、ごく少数の人が、突如としてあたらしいアイディアを生み出すことによってイノベーションが起こる」という説明がなされてきました。こうした理解に立てば、組織としての課題は、「世の中にはイノベーションを起こせるようなすごい人を、どのように見つけてきて、その人の能力を引き出すか」ということになります。これはこれで部分的には正しい考え方なのですが、必ずしも問題のすべてを捉えていないと私たちは考えています。そういう人材が実際に存在することは事実ですが(だからこそ、そういう人材を「採用」するというテーマが重要になるわけですが)、イノベーションの創出はより幅広い観点から捉えることができるし、またそうあるべきだというのが私たちの立場です。「普通」の人々からなる集団内でどのようにアイディアや情報、知識のやりとりを行わせるか、誰かが思いついた「まあまあ(not bad)」の考えをどのように「素晴らしい(excellent)」ものへと磨き上げていくか。そのために、組織や人事に、そしてマネジャーや一人ひとりの社員に何ができるか。こうした視点に立つことこそが、イノベーションを生み出すためには必要だと考えています。
 

A演習テーマ 「組織イノベータの採用・育成・活用:組織と社会の革新に向けて」
 
 本演習のテーマである「組織イノベータの採用・育成・活用:組織と社会の革新に向けて」には、上記のような思いが込められています。イノベーションは、野心的で機動性の高い起業家の専売特許では決してなく、ある程度の規模や年齢の組織においても、十分に可能である。ただしそのためには、組織の中でのアイディアを生み出す人材のマネジメントが必要であり、そのあり方を探ることが、科学的にも実践的にも急務である。それが主タイトルである「組織イノベータの採用・育成・活用」に込めた意味です。そしてそのようにして生まれたイノベーションは、その組織や業界にインパクトを与えるにとどまらず、社会そのものに対しても大きなインパクトを持つだろうし、またそれを目指していくべきである。それが、副タイトルに込めた意味になります。
 
 本演習の主たる担当者は、服部泰宏准教授(人材マネジメント、行動科学)と、真鍋誠司教授(イノベーション、製品開発)になります。日本企業に高い成果と革新をもたらす組織と個人の関わり方、それを規定する人材マネジメントに注目してきた研究者(服部)と、日本企業の製品開発の問題を、企業間のネットワークや信頼、そしてイノベーションの観点から分析してきた研究者(真鍋)が連携することで、「研究開発担当」「人事担当」といった既存の職能に閉じた視座であったり思考パターンであったりを超えて、多角的かつ長期的な分析能力を養うことも、本演習の重要な目的となります。したがって本演習の対象者は、必ずしも人事担当者や研究開発担当者だけではなく、組織の中でイノベーションを起こしていくこと、あるいはそうした人材をマネジメントすることに関わる全ての方を想定しています。業種や職種はもちろん、営利・非営利、大企業・中小零細企業、年齢、経歴、価値観など、様々なみなさんの受験を歓迎いたします。

B演習の進め方

 本演習の活動は、大きく分けて3つから構成されています。まず1つ目は、経営学、そのなかでも経営戦略、経営組織、イノベーション、製品開発、人材マネジメントや行動科学といった分野の文献、またそうした諸領域に関わる研究の方法(リサーチ・メソッド)に関する文献の輪読により、知識のインプットを行うことです。この演習そのものがある種の「イノベーション」を目指しているわけですが、そのためにはまず、すでにどのようなことが分かっており、何が分かっていないのかということに関する理解が欠かせません。また、新たな知の創造には、それを可能にするメソッドに関する理解もまた、不可欠になります。2つ目は、こうした知識に立脚して、「組織イノベータの採用・育成・活用」に関わる課題を明確にし、その解決策を考えていくことです。特定あるいは複数の企業・産業を選択し、その企業・産業の課題を上記の知識やメソッドを用いて科学的に把握すること、さらにはそうした理解に基づいて、それらが進むべき方向性や具体的なマネジメントのあり方を、グループ単位で検討していくことになります。このパートが、この演習の醍醐味といえるでしょう。3つ目は、そこで得た知見をプロジェクト報告書の形でまとめるという作業になります。文献から得た知識、ものの見方やメソッド、それらをベースに得ることのできた現実の課題とその解決のあり方など、演習を通じて得たそうした知識をフル動員し、それを他社に伝達可能な形で整理し、まとめあげていく作業になります。こうした一連の作業を通じて「組織イノベータの採用・育成・活用」というテーマを追いかける過程そのものが、他ならぬ演習メンバー自身を組織イノベータへと成長させることになればと考えています。




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"YNU Business School_A 2013"
Photo by Seiji MANABE




"YNU Business School_A 2015"
Photo by Seiji MANABE